2023年度の新入生は修了要件単位として認められる。
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・課題解決型特別演習FⅡと合わせて履修することを推奨する。 ・基本的に事故等の発生時に損害賠償に同意する者を前提とする。具体的には、入学時に案内される『学生教育研究災害傷害保険』への加入を必須とする。 また、学外実習やドローンなどの機器操縦等が含まれるため、『学研災付帯賠償責任保険』へも加入を必須とする。 http://www.jees.or.jp/gakkensai/ その他類似の保険サービス加入により同等の補償を担保できている場合も履修可能とする。
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「社会課題を解決し、変革を起こすイノベーターに必要な素養、スキル能力、スタンスについて」 企業の求める人財像を知ると共に、即戦力として活躍するために必要なスキルや能力に気付き、高める機会とする。 就職先検討や就職準備にも活用。
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物事を多面的に捉え、知的好奇心をもって課題解決にチャレンジしていくことは、社会進出してからますます重要になる。 本講義は、地域課題解決に向けたビジネスモデルの社会実装やイノベーションを図るためのスキルや自身の生活スタンスの重要性を体験し、今後の社会進出に向けた準備を進めてもらうことを目的に、多角的な演習授業を行う。 社会から求められる即戦力人材を目指すべく、実践的な演習授業を通し、自身の強みや弱み、立ち位置を明確にすることで、不足しているスキルを認識し、今後の学習に活かす。 本講義でインプットした情報を元に、課題解決型特別演習FⅡにてビジネスモデルの企画立案検討に挑戦する。
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ディプロマ・ポリシーで定めている「現代の解決すべき社会的課題に対して科学的分析と理解及びそれらに基づいた課題解決方法の設計・デザイン、種々の技術の統合・システム化による社会実装までを実現しうる幅広い実践的能力の修得」という目的に対応する科目である。
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ビジネスモデル、デザイン思考、ロジカルシンキング、ラテラルシンキング、クリティカルシンキング、多面的視野、柔軟性、受容性、知的好奇心、探究心、応用力、洞察力、直感力、チャレンジ精神、俯瞰力、先見性、コミュニケーション力、ヒアリング力、交渉力、プレゼンテーション力、向上心、リーダーシップ、商品知識、傾聴力、ファシリテーション、チームビルディング、市場理解、情報収集力、分析力、文書作成能力、マネジメント能力、プロジェクト管理力、プログラミング、設計力、エンジニアリング、リーンキャンバス、サービス開発、ドローン、ノードレッド、企業即戦力、社会課題解決、イノベーション、社会実装、企画構想力、計画組織力、SDGs、ESG経営、DX、テレマティクス、データドリブン、キャリア形成、就活対策、就職準備
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本講義は課題解決型特別演習FⅡと合わせて履修することで、今後のキャリアプラン(就職/研究等)を問わず、社会進出前にビジネスモデルの企画立案検討を体験することで『新規事業創出の楽しさ/難しさ』を先んじて体験する。 具体的には、日本を代表する通信キャリアが持つ最先端のソリューション施設「e-CityLabo」の視察や企業が活用展開中のドローンの操縦訓練、IoTセンサーキットを活用したローコードプログラム開発体験を通じて、ビジネスモデルの基礎となる技術を体験し、社会課題解決に資するツール特性などの情報をインプットする。 その後、本講義のグループワークを通じて、自ら新しいビジネスモデルの立案検討を実施、イノベーションを起こすビジネスパーソンとしての基礎力を身に着ける。
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・本講義は課題解決型特別演習FⅡと合わせて履修することを推奨する。 ・講義座学、実技演習、ハンズオン、グループワークの形式で授業を行う。 ・本講義では、通信キャリアのソリューション施設の視察が含まれるため、初回の集合場所は以下の東京都調布市となる。(必要に応じて別途周知) 集合場所までの交通費は自己負担とする。 ・本講義では実技講習が含まれるため、動きやすい服装で参加すること(ハイヒール等NG)また体育館用の上履きを持参すること ・本講義では、株式会社NTT EDXが提供する電子教科書・教材配信サービス「EDX UniText」を活用するため、下記の動作環境に対応可能な操作用PCを必ず持参すること。 また、プレゼンソフトを活用した演習作業も想定するため、オフィスアプリケーション(Microsoft PowerPoint)も動作可能なPCも準備すること。 <動作環境> https://www.d-text-service.jp/product-ed/index.html
●夏季集中講義(1日目):9/12(火)10:30 <集合場所> ■NTTe-City Labo(NTT中央研修センタ) 5号館1階5102教室 〒182-0004 東京都調布市入間町1-44 ■アクセス <小田急線> 新宿駅より成城学園前駅:約15分 成城学園前駅より小田急バス:約10分 <京王線> 新宿駅よりつつじヶ丘駅:約17分 つつじヶ丘駅より小田急バス:約10分 ※原則、駐車場は使用不可のため、自家用車での移動は控えること。 病気や怪我などで止むを得ない事情がある場合は、下記連絡先まで問合せること。
<昼食> 近隣にはコンビニはあるが、飲食店等は少なく距離があるため、持参するなど自己解決するよう留意すること。
●夏季集中講義(2日目):9/13(水)10:40 <集合場所> 工学部講義棟 50番教室
●夏季集中講義(3日目):9/14(木)13:00 <集合場所> 総合体育館 ※グループ分けに応じて別途指示
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・事前学修は基本的に不要だが、授業1回あたり4時間の事前準備・事後学修が目安となる。 ・講義によっては、次回講義のグループワークや論議のための課題が指定される場合がある。 ・授業終了後は、レポート作成に向けた授業のまとめ、また、次回講義のグループワークや議論のための準備を行うこと。
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【夏季集中講義】 9/12(火)【1日目】 ・第1回:(2限 )オリエンテーション<NTT東日本ショールーム e-CityLabo 5号館1階5102教室> ・第2回:(3限 )ソリューション体験施設視察①<NTT東日本ショールーム e-CityLabo> ・第3回:(4限 )ソリューション体験施設視察②<NTT東日本ショールーム e-CityLabo> 9/13(水)【2日目】 ・第4回: (2限 )ドローン講習①<工学部講義棟 50番教室> ・第5回: (3限 )ドローン講習②<工学部講義棟 50番教室> ・第6回: (4限 )ドローン講習③<工学部講義棟 50番教室> 9/14(木)【3日目】 ・第7回: (3限 )ドローン講習④<総合体育館> ・第8回: (4限 )ドローン講習⑤<総合体育館>
※講義は複数の講師がテーマに応じて交代で行います。 内容と順番は変更する可能性があります。
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不定期の簡単なレポート、成果物等で習熟度を測り総合的に判定します。 また、実技演習については課題評価を加味します。 ■評価内訳 ・レポート成果物:60% ・座学演習 :20% ・実技演習 :20%
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成績評価基準
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埼玉大学単位修得の認定に関する規則に基づき、履修者が授業の到達目標をどれだけ達成したかに応じて以下の通り評価します。 「到達目標を超え、特に秀でている」=GP:4 「到達目標を超えている」=GP:3 「到達目標に十分達している」=GP:2 「到達目標に最低限達している」=GP:1 「到達目標に達していない」=GP:0。 なおGPが1.5、2.5、3.5と評価されることもあります。
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昨今技術の革新は急速なスピードで進んでいる。 ChatGPTなどの新しい技術も、2~3日あれば世界中に広まる。 しかし、人の行動や、社会の変化はそこまで急速には変わることができない。 そのギャップこそがビジネスチャンスであり、コンフリクトである。
社会がどのような状況になっても、物事を多面的に捉え、知的好奇心をもって課題解決や新しい取り組みにチャレンジしていくことが、今後、世の中で活躍するためにはとても重要である。
本講義と課題解決型特別演習FⅡでは、実際のビジネスの現場でも行われる社会課題解決演習(ビジネスモデル検討)を中心に行う。 アクティブラーニングを通じて、ビジネスモデル検討の『楽しさ』や『難しさ』を感じながら、様々なスキルやスタンスの現状レベルを認識し、自己啓発きっかけ作りとなるようなカリキュラムを用意している。
また、机上のグループワークだけでなく、実際に通信キャリアで活用されているドローンの操縦技術や最先端のソリューション施設の視察などを組み込み、テクノロジーの進化や新しいビジネスの形を実体験を通じて体感する機会も多分に設けている。 社員も補助役として多く参加する為、気軽に意見交換をしながら、社会進出の支援に繋がる授業としていきたい。
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PBL授業を円滑に進めるため、定員は40名とする。 上限に達した場合は、抽選を行う。
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sai-univ-class-ml@east.ntt.co.jp
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授業終了後30分ほど目安に質問等を受け付けるため、その場で声掛け願う。 また、後日の質問については、記載のメールアドレス宛に相談内容を記載して送付願う。
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・本講義では、株式会社NTT EDXが提供する電子教科書・教材配信サービス「EDX UniText」を活用するため、サービス利用者の個人情報を取り扱うにあたり、下記のアプリケーション・プライバシーポリシーに同意する者を前提とする。 https://www.d-text-service.jp/product-ed/index_privacy.html <株式会社NTT EDXが取得する個人情報> (1)所属情報:サービス利用者の氏名、学籍番号(教職員番号)、メールアドレス、入学年度、取得時の年次、所属情報(企業・学校・団体・学部・学科等の名称)等 (2)電子教科書上の情報:電子教科書及び電子教材等の利用履歴、アノテーション情報、本アプリの障害ログ等 (3)第三者から引き継がれる情報:サービス利用者が書店経由で教科書等を購入した場合の登録情報等
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